加速的に進む、英語教育の低年齢化を考える

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グローバル化が英語教育に与えている影響

グローバル化が進む日本は、英語の必要性が高まり、英語ができて当たり前の日が訪れるのも近いかもしれません。
また、ビジネスにおいては一部の企業が「社内の公用語を英語にする」とし、多くの職場で英語が必須になる日も遠くないかもしれません。
更には、2020年のオリンピック・パラりンピック開催が東京に決定した事をうけて、ますます日本のグローバル化が進むとされています。

 

そんな中、見直され始めているのが、子供たちへの英語教育です。
ここ数年で英語教育の低年齢化が急激に進んでいる背景には、グローバル化していく日本の未来を支えていく人材になってもらいたいという社会からの期待と、グローバルな世界で活躍してもらいたいという親の期待が大きく感じられます。

 

変わって来た両親の認識

英語教育の低年齢化が進むに揺れて、、最も変化を感じるのは親の認識です。

 

一昔前は親の世代も英語が話せない人が多く、英語の教科は中学にあがったらで、学校で受け身の授業で教えてもらうものだという認識でした。
しかし、グローバル化がどんどん進んでいる日本と、言語の学習はなるべく早くから学ばせた方が身につきやすいという考え方により、低年齢のうちから英語教育を始めさせたいという親が増加しています。

 

英会話スクールでは幼児を持つ親からの問い合わせが増え、0歳から英語に触れさせる親も少なくはありません。
英語も日本語と同様に、なるべく早いうちから触れさせたほうが英語が上達し、子供の将来の為になると考える親が増えているのが現状です。
また、最近の幼稚園の入園案内のパンフレットでは、英語教育を導入している事を大々的にアピールする所も多く、いかに英語教育の低年齢化に親が関心を抱いているかが伺えますね。

 

国の教育にも変化

現在、文部科学省は現行の小学5年生から2年前倒しし、小学3年生から英語教育をとり入れる事を正式に検討しています。
併せて、5、6年生の英語を正式の教科として格上げする方針です。
文部科学省の構想としては、英語教育の低年齢化として、2020年までに早期教育を導入し、小学3、4年生で週1〜2回の英語の授業、5、6年生では週3回程度の英語の授業を行うとしています。

 

また、高学年では検定教科書を使用し、成績をつけていく方向です。
このような国の英語教育に対し、グローバルな世界で通用する人材を育成することによって、日本の競争力の向上、日本経済の成長につながると考えているからだと考えられます。
国としては、英語教育の低年齢化に拍車をかけて、積極的に英語教育に取り組む姿勢は、日本の未来にとっても、将来グローバルな世界の現場で活躍していく子供たちにとっても良い方向だと言えるのではないでしょうか。

 

単純な英語教育の低年齢化には批判的意見も

英語教育の低年齢化が進む一方、そこには批判的意見を持っている人も少なからずいます。その理由として、現行の日本の英語教育自体に不安や批判があるからです。

 

今までも中学から英語教育を取り入れていましたが、義務教育だけでは英語を話せるという人が少ないのも事実です。
「日本の学校で教える英語学習法は、実際に世界で通用しない、その学習方法のままで英語教育の低年齢化を測ったとしても意味が無い」こういった声が多くでているのです。

 

実際に英語教育の現場をみてみても、日本では英語の出来ない日本人の英語教師が多すぎるのが実情です。
批判的意見をあげている人の中には、「外国語はネイティブから聞かないと身につかない」という声が多くあり、英語教育は外国人英語教師の元で行うべきとの意見が強くなっているのです。

 

今後、政府が「コミュニケーション能力を備えた英語教育」を掲げて、高校の英語の授業では原則とし、英語だけで行われるようになってきましたが、今後更に英語教育のあり方への見直しは続けていくべき課題だとされています。


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